地方共働きパパの書評「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」

・教育費について詳しく書いてる本を知りたい
・「賢い家族のお金の新ルール」のレビューを知りたい

 

この記事ではこうした疑問に答えていきます。

 

この記事を書いている私は、地方でフルタイム共働きをしている4歳児と0歳児の父です。

 

私は、漠然とした教育費や目標とするべき貯金額について悩んでいました。

 

ですが、「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」を読んだことで、自分の立ち位置と貯めるべき金額のメドが立ちました。

 

「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」で得られるもの
・「保育園〜大学」必要なお金の目安
・「保育園〜大学」利用できる制度
・スルーしがちなマネー情報
 など

 

「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」は教育費や子育て費に対して漠然とした不安のある方や、家計のヒントを探している人にオススメできる本です。

 

この記事では、私が読んで特に「役立った!助かります!」といった部分を抜粋して紹介していきます。

スポンサーリンク

「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」基本情報

まずは、「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」の基本情報を紹介しておきます。

 

著者のプロフィール

著者:前野 彩

【保有資格】
NPO法人日本FP協会CFPⓇ認定者(J-90092075)
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)
住宅ローンアドバイザー

【その他】
大阪成蹊大学非常勤講師(2016年~2018年)
奈良市立三笠中学校金融教育講師(2004年~2012年)
王寺南中学校マネー教室講師(2010年~2011年)
河合第二中学校マネー教育講師(2011年~2015年)
近畿大学附属高校マネー教育講師(2012年~2016年)

 

著者はFP1級の資格を持ち、中学や高校、大学でも講師を経験され、その他多くのメディアにも出演、書籍も多数出版されています。

 

 

「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」目次

「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」目次
【第1章】子育てって、ざっくりどのくらいお金がかかるの?
【第2章】ウチはどう貯める? どこまでお金をかけられる?
【第3章】ママとパパどう働く?収入に合った幸せな生活スタイル
【第4章】「親世代」とは全然違う!「私世代」のお金の新ルール

 

第1章、第2章では教育費と子育て費をメインに、第3章では働き方、生活スタイルについて、第4章では副業、住宅、保険など幅広い分野について書かれています。

 

ですので、この本を1冊読むことで家族に関するお金の基礎知識が得られるようになっています。

「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」印象に残ったポイント

ここからは、私が「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」を読んで特に印象に残った、覚えておきたいと思った箇所を紹介していきます。

 

賢い家族は”総額”ではなく、”毎月かかるお金”で考えます。 〜中略〜 一般的に毎月の教育費が最もかかる中学校や高校の時期も、「月4万円」あれば、十分な教育環境を用意できます。

お金のかかるイメージのある中学や高校でも公立の学校であれば、毎月4万円あれば、学費だけでなく修学旅行費やクラブ活動費、また塾や習い事を含めても事足りるとのこと。

 

学費だけでなく、子どもにかかる学校関係すべての金額なので安心できます。

 

この文を読んで私は、少なくとも共働きを続ければ大きな心配は不要かなと安心しました。

 

保育料は、世帯年収400万円で月3万円。幼稚園は、幼保無償化により月2万円

「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」では、幼稚園・保育園から大学までのそれぞれの時期にいくら必要になるかの具体的な費用と、利用できる制度が紹介されています。

 

必要な費用では、「学校関係費用」と「学校外費用」の合算が紹介されており、通園・通学のバス代や塾、習い事の費用の平均なども含まれているので、とても参考になります。

 

なお、幼保無償化や、私立高校実質無償化については記載がありますが、本が発行されたタイミング的に大学や専門学校への進学が対象の「高等教育無償化」制度については記載がないようなので、ご注意ください。

 

児童手当を、すべて大学費用として、自動的に(強制的に)積み立てます。 〜中略〜 合計すると、中学校卒業時には198万円、そう、約200万円が貯まっています。国公立大学の4年間の授業料の合計が214万円ですから、ほぼまかなえますね。

教育費のなかでも最も心配になるのが、大学の学費ですよね。

児童手当をすべて貯めた金額は、国公立大学の授業料の合計がほぼ同じであるということです。

 

大学進学のために貯めておく金額としては、「国公立大学の授業料」を目安にするのは、私も賛成です。

 

  • 私立理系の大学に行ったら?
  • 自宅から通えない大学に進学した際の仕送りは?

 

こうした疑問も出てくると思いますが、こうした要件を気にしだすと目標金額が際限なく上昇していきます。

 

ですので、一番最初に立てる目標としては適切だと思います。

あとは、状況に応じて積み増ししていけばいいでしょう。

 

入学前・小学校・大学入学後は、貯められるチャンス!

子どもがいる家庭では、お金を貯められる期間は限られています。

油断していると、入学前、小学校の貯めどきを逃してしまうので要注意ですね。

 

大学入学後は、お金がかかりそうなイメージですが、事前に授業料などが準備できていて、仕送りの必要がない場合や、子供本人で用意できる場合には「貯めどき」になります。

 

「貯め時」を意識して、生活することで教育費、子育て費だけでなく、夫婦の老後資金にも回すことが可能になります。

 

夫婦の家計管理は3タイプ 〜中略〜 「支出分担派」「金額分担派」「1人分で生活派」 〜中略〜 夫婦の性格などによっても、あなたに合う家計管理のタイプは変わります。

支出の項目ごとに分けるのか、収入に対して割合で分けるのか、支出用と貯蓄用で完全に分けるのか、共働き夫婦の悩みどころですよね。

 

私はこの文を読むまでは、「お金を貯めるなら1人分で生活派一択!」と思っていました。

ですが、わが家ではたまたま夫婦の性格と合致していただけということに気づきました。

 

これから収入の状況や環境が変わって、夫婦の考え方も変わったら臨機応変にスタイルを変えることも必要だと考えさせられた文章でした。

 

たとえば年収400万円(課税所得が195万円)以下の人なら、年間で税金が約3万6000円安くなります。(毎月2万円を積み立てた場合)これが30年続けば、合計108万円、税金の軽減効果が得られるのです。

「iDeCoって聞いたことあるけどよく分からん!」という人も多いと思います。

少し前の私もそうでしたので。。。

 

ここに書かれているように、具体的な金額を知ると、「やってみようかな」という気持ちになりますよね。

 

気をつけるべき部分もありますが、人によっては大きな効果があるのがiDeCoです。

この文を読むことがきっかけとなり、iDeCoを始めてみようと考える人もいるのではないでしょうか。

 

まずは奨学金を借りておき、自分達の老後資金のメドが立ったら、親が子どもの代わりに奨学金を返済するという方法も視野に入れ、お金を用意する順番を組み替えるのが新ルールです。

この文章は奨学金の返済で苦労した私には衝撃的と言える一文でした。

 

奨学金と言いつつ返済義務のある日本の奨学金は、単なる学生ローンであるとも言えます。

うかつに借りたら長期に渡り返済に追われます。

 

私は不要な奨学金はもちろん、極力借りるべきではないと思っていましたが、奨学金は有利子でも金利はかなり低い設定になっています。

であれば奨学金を借りるという選択肢をゼロにせず、ひとまず奨学金としてお金を借りるのはとても合理的だと納得しました。

 

不要であれば、卒業後すぐに返済すれば利息もかかりませんからね。

 

私はこの一文が最も「目からウロコ」な情報でした。

 

 

教育費の基礎知識は「教育費&子育て費 賢い家族のお金の新ルール」で。

私が本書で印象に残ったポイントを一言でまとめると、

 

・公立であれば、一番お金がかかる中高でも必要なのは毎月4万円

・児童手当をすべて積み立てれば、国公立大学4年間の授業料に相当する

 

ということです。

 

私はこの本を読んで、子どもの教育費、子育て費に対する不安がかなり小さくなりました。

 

なぜなら最低限やるべきことが、

 

  • 児童手当の全額貯蓄
  • 一人につき月4万円の教育費・子育て費確保
  • 奨学金はとりあえず借りる方向で考える

 

であると分かり、スッキリしたからです。

 

地方で暮らす私は、中学までは公立、高校で私立を希望したとしても「私立高校実質無償化」の制度があるのでとりあえず大きな心配はなし。

 

大学に関してはとりあえず国公立大学の授業料を準備し、早い段階から子どもにそのことを伝えて話し合おうと思っています。

「大学に行かせてもらうのは当たり前」という姿勢だと、モチベーションも上がらないのが普通です。(私もそうでした)

 

必要なお金をすべて用意することが、子供のためになるわけでもないと考えています。

教育資金にばかりお金を回して、老後資金が足りなくなり子どもに助けを求めるようになっては本末転倒です。

 

本書でも触れられているように、積立NISAやiDeCoもうまく活用しながら、過剰に怖がらずに教育資金を準備していくのが王道と言えるでしょう。

 

みなさんも本書を読んで教育費に関する悩みを小さくして、さっそく動き出してみましょう!

スポンサーリンク
おすすめの記事