「日本の構造 50の統計データで読む国のかたち」おっさんずレビュー

・日本のことをもっと知りたい
・社会人としてアップデートすべき情報は?
・「日本の構造」のレビューが知りたい

 

この記事ではこうした疑問に答えていきます。

 

この記事を書いている私は、月に5〜10冊ほど読書をしているフルタイム共働きのサラリーマンです。

どういう本を読めば教養が身につき、仕事に活かせるかを模索しています。

 

結論から言うと、この本を読むと「日本」に対するイメージや考えを矯正することができます。

 

「日本の構造」から得られるもの
・日本のいまの姿、状況
・過去、世界と対比しながら「日本」を学べる
・統計データの読み取り方

 

仕事をしている人は、日本という環境要因を知ることで判断材料を増やすことができます。

 

日本の現状を正しく知ることで、これから日本がどうなっていくのかを自分で予想し、自分の行動を決定する一助にできます。

 

この記事では普通の会社員のおっさんに刺さったポイントを5つ紹介しています。

実際どんな内容の本なのか気になる、レビューを知りたいという人はぜひご覧ください。

 

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「日本の構造」の基本情報


 

最初に「日本の構造 50の統計データで読む国のかたち」の基本情報を紹介します。

 

 

「日本の構造」著者のプロフィール

橘木俊詔

兵庫県出身[2]。灘高等学校を経て、1967年小樽商科大学商学部卒業[2]。1969年大阪大学大学院経済学研究科修士課程修了[2]。1973年ジョンズ・ホプキンス大学大学院博士課程修了[2]。

大阪大学教養部助教授を経て、1979年京都大学経済研究所助教授、1986年教授。2003年同大学院経済学研究科教授、2007年定年退任、名誉教授。

2007年4月より同志社大学経済学部教授、同志社大学ライフリスク研究センター長。2005年10月 - 2011年9月日本学術会議会員。2014年京都女子大学客員教授。

橘木さんは長く教鞭をとっていらっしゃった先生です。

商学、経済学に明るい方ですね。

 

「日本の構造」目次

「日本の構造」目次
序章 日本の今とコロナ禍
第1章 日本経済の健康診断
第2章 教育格差
第3章 日本人の労働と賃金
第4章 日本人の生活
第5章 老後と社会保障
第6章 富裕層と貧困層
第7章 地域格差
第8章 財政
終章 今後の日本の針路

日本についていろんな角度から、様々なデータをもとに書かれています。

一つの項目に対して、3ページの解説という構成なのでスッと読むことができます。

 

「日本の構造」抜粋ポイント

ここからは普通の会社員の私に刺さったポイントを抜粋して5つ紹介します。

 

なぜ欧米の人が日本の塾を理解できないのか、それらの国にほとんど存在していないからである。

日本では、塾に通っていることは違和感なく普通のことという認識ですよね。

ですが、「塾」というものは韓国や中国など東アジアの文化なんです。

 

たとえばフランスでは高校卒業後に公立の入学準備予備校で勉強するようになっています。

 

欧米の人は、

 

・そもそも、公教育が不十分なのでは?
・であれば、まずそちらを優先して課題解決に取り組むべき

 

と考えるようです。

 

ただ、欧米では日本、韓国、中国ほど受験戦争が激しくないので、文化的な考えの違いによるものと捉えることもできそうです。

 

イギリス、オランダ、デンマーク、フィンランドなどは、企業規模間格差がほとんど存在していない。

 

企業規模間格差とは大企業、中企業、小企業の賃金や生産性、利潤率の差のことです。

 

日本では中小企業よりも大企業のほうが給料や待遇もいいイメージがありますし、実際そうですよね。

大企業に入る為にいい大学に入るというのも日本人の共通認識だと思います。

 

ところがイギリス、オランダ、デンマーク、フィンランドなどは大企業と中小企業の間の賃金格差がほとんどありません。

 

日本では当たり前だと思っていることも世界と比べると当たり前でなくなります。

 

こうした事実を知っているだけでも、考え方に幅が出てくるのではないでしょうか。

 

最近(2015年)だと、スウェーデンは(女性の労働参加率が)平均して90%ほどの高さであるのに対して、日本はまだ70%強ほど

日本では一昔前と異なり、結婚して子どもが生まれても働く女性が増えています。

共働き家庭が増えたということも、周りを見ても実感できると思います。

 

日本の女性の労働参加率は70%強となっていますが、結婚・出産の時期には労働をやめて一時家庭に入る人が多いのが特徴的です。

 

一方スウェーデンは1960年代の時点では女性の労働参加率は30〜40%でしたが、今では平均して90%ほどの高さとなっています。

 

加えて、スウェーデンでは結婚や出産で仕事を辞める人が少なくなっています。

 

辞める人が少ない理由としては、女性の自立意識、子育て支援策の充実、男性の家事・育児への意識の高さ、などが挙げられます。

 

少子化に悩む日本もスウェーデンに続きたいものです。

 

戦後からオイルショックの発生する1970年代までは、15%から23%というとても高い貯蓄率だった。 〜中略〜 今や世界の中でも貯蓄率の低いグループに属している。

「日本人は貯金が大好き!」

みたいなイメージないですか?

 

私はありました。

 

「日本人はお金が余っているけど、投資をするリスクは取りたくないから貯金する」

 

戦後からオイルショックの起きる1970年代までは、様々な理由もあり15〜23%と高い貯蓄率となっていました。

それが2013年にはマイナスになっています。

 

そこから若干の回復はあったものの、2019年で5.6%となっており、先進国の中でも低い数字となっているんですね。

 

投資に積極的でないというところは変わっていなくても、貯蓄に回せる余裕は以前よりなくなってきている、というのが現状のようです。

 

こうして数字で見ることで、感覚ではなく事実として知識になります。

 

アメリカはとても小さな政府の国であり、日本もそれに続く。 〜中略〜 日本の福祉は家族によって提供されてきた歴史的な経緯ががあるので、政府の登場は期待されなかった。

私は健康保険や年金制度がしっかりしている日本は、大きな政府(政府が経済活動に積極的に介入する)だと思っていました。

ですが、3世帯で住んでいる家族が多かった日本では福祉を支えてきたのは政府でなく家庭で、今もその傾向が続いています。

 

家族の面倒を見るのは家族って、日本では当たり前な感じですよね。

ですが、これは政府が大きく介入していないということ=小さな政府であるということになります。

 

また、日本は今ではアメリカと同じくらい格差のある国になっています。

日本とアメリカは共通する部分が多くありますね。

 

「日本の構造」を読んですべての議論の土台にしよう!

この章のタイトルである「すべての議論の土台に」というフレーズは、本書の帯に書かれている言葉で、まさにそのとおりだと思います。

 

「日本の構造」を読んでいる人といない人では、議論の前提条件が変わってくることが考えられます。

 

知識をアップデートし続ける必要があることを痛感させられます。

 

最後に抜粋ポイントをまとめておきますね。

 

  • 欧米に塾の文化はない
  • 企業規模間格差がない国もある
  • 女性が結婚、出産で仕事を辞めないスウェーデン
  • 日本の貯蓄率は低下している
  • 日本は小さな政府。格差も広がっている。

 

自分の知識に不安がある人や、今の日本の現状を正しく把握したい人は読むべきなのが「日本の構造」です。

 

あなたも50の統計データから知識をアップデートしませんか?

 

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